構造別に比べたスケルトン解体

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構造別に比べたスケルトン解体

 

リフォーム、リノベーションをする為に必ずといっていいほど必要な 解体工事

 

リフォーム・リノベーションを目的に行う解体工事は、新築工事に伴う家屋解体とは違って、撤去する部分と現状のまま残す部分が隣合わせで、解体する手順や方法を間違えると必要以上に壊れてしまいます。

 

この場合、手壊しで解体することも多く、時間や費用が必要となります。

 

図面がない住宅や、図面通りに施工されていない建物を解体してみると、実際は違っていたという場合も多く、解体してからの再設計が必要となる場合も実は多いのです。

 

私たちにとってリフォーム、リノベーションの工程で一番緊張するのが、解体工事なのかもしれません。玉手箱のようなものです。

 

 

木造(戸建住宅)


築40年以上の戸建て住宅リノベーション物件の解体後です。土台や柱、梁以外の構造体を解体し、内部の壁や床はすべてスケルトン状態なので、とてもスッキリとしていますね。

 

 

おおよその把握はしながら改修計画を進めますが、図面がない建物はスケルトン状態にすることで、筋交いの場所や建物の状態が分かることも多いです。

 

特に、土台や床組は地盤面に近いため、木造住宅の部位の中でも最も腐朽、虫害の被害をうけやすい部位水廻りのリフォームの場合、土台などの傷みも発見しやすい状態です。

 

 

老朽化している配管や配線などは新規に取替えをし、新たな間取りにする為に基礎を新設し、耐震補強も行います。

 

これらの工事ができるのはスケルトン解体で、見えない部分の改修ができるからこそ。

 

 

 

鉄筋コンクリート造(マンション)


 

 

・増築などで広くできない
・窓の位置を変えることができない
・湿気が溜りやすく結露を起こしやすい

窓はマンションの共用部分なので、自己判断での交換は基本的にできませんが、2重窓(内窓)にするなど工夫をすれば断熱性・気密性・防音性能も改善されやすくなります。

マンションの管理規約によって、希望のプランが実現できないこともあるので、管理規約の確認は必須となります。

 

 

鉄骨造(重量鉄骨造)


 

鉄骨造の中でも、鋼材の厚みが6mm以上のものを「重量鉄骨造」、6mm未満のものを「軽量鉄骨造」とするのが一般的です。写真は重量鉄骨造3階建てのフルリノベーション物件のスケルトン解体後の様子。

 

木造に比べると耐震性・耐久性が高く、柱間も広いので大開口の部屋を作りやすいので、リノベーションをして暮らす価値が高いです。

 

 

構造部分に錆びが発生した場合、劣化が進んでしまう構造のため、基礎のクラックや鉄骨・鉄筋のサビ、雨漏りや断熱材の有無、結露なども目視でチェックする必要があります。

 

内部スケルトン解体は構造部分のチェックがしやすいので、リノベーションによって10年、20年と、長く住まうことが可能となります。

 

 

鉄骨造(軽量鉄骨造)ハウスメーカー住宅


同じ鉄骨でも、重量鉄骨と比べて軽量鉄骨は木造並みに細かい骨組みがあり、構造の組み換えができないので自由度は木造より低い特徴があります。

 

ただ、建物は木造に比べて耐久性に優れていてメンテナンスさえしっかりとやっておけば重量鉄骨並みに長持ちします。

 

 

軽量鉄骨造3階建てのリノベーション物件のように、ハウスメーカーの軽量鉄骨造はかなり造り込まれています。

 

リノベーションをする際に配管や電線すら通せないくらい隙間のない構造も特徴の一つです。

 

間取りを考えるときに私たちもかなり頭を使いますが、ピッタリ要望と合うと素晴らしいものに生まれ変わります。

 

 

プレファブ系(ハウスメーカー住宅)


プレファブ系の軽量鉄骨造は大手ハウスメーカーの主要な住宅ラインナップの一つで、工場で骨組みを加工し、組み立てたユニットを現場で組み立てる工法で、短工期での注文住宅建築を実現したものです。

 

 

リノベーションの場合、工場で作ってきたものを現場でバラバラに解体をして作るので外れないものがあったり意外と苦労する工法でもあります。

 

前述した軽量鉄骨造に比べて工期短縮をする為に色々なものがメーカー独特の作り方になっていますので、慣れていないと解体工事すら順調にいかない建物です。

 

ただ、間取りは6帖、8帖・・・・という箱を組み合わせて接合しているだけなので意外と自由でもありますが箱と箱のつなぎ目の壁の厚さが20センチを超えることがあるので設計上の注意が必要なところも多いです。

 

普通の工務店やリノベーション会社もハウスメーカーの独特な基準寸法に苦労をするので取り扱っていないところも多いので販売をしたハウスメーカーのリフォーム事業部がほとんどを受注しているのが現状でもあります。